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自分の補聴器・親の補聴器を考えている方へ

補聴器、10年でいくらかかる？控除と助成で実質いくら？

片耳か両耳か、価格帯、買い替えの年数、電池式か充電式かを選ぶと、総額と年あたりの費用を出します。医療費控除と、補装具費（身体障害者手帳がある場合）や自治体の助成を入れると、実質の負担もわかります。

まず耳鼻咽喉科へ。聞こえにくさには、耳あかや中耳の病気など治療で良くなるものもあります。補聴器が必要かどうかは医師が判断します。医療費控除も多くの助成も、医師（補聴器相談医など）の書類が出発点です。

前提：片耳1台の価格の初期値は本稿の仮定です（テクノエイド協会の目安「耳かけ型 約5万〜40万円・耳あな型 約7万〜50万円」と、日本補聴器工業会の調査「片耳1台はほとんどが10万〜30万円」の範囲で設定）。電池代は空気電池1個約180円（販売店の価格）・1個約6日（メーカーのコラムの「5日〜1週間」の中間）で計算。医療費控除は国税庁の計算式（10万円または所得の5%を超えた分）に、所得税率×1.021（復興特別所得税）＋住民税10%を掛けて計算し、支給・助成の額は差し引いています。補装具費の基準額は令和6年度改定後の額です。修理・点検、イヤモールド、受診や書類の費用、充電式の電池交換は含みません。

両耳の補聴器を10年使ったときの総額と実質負担の図

まず耳鼻咽喉科で、補聴器が必要かを相談する

聞こえにくさの原因は人によって違い、治療で良くなるものもあります。まず耳鼻咽喉科（できれば補聴器相談医）で診察と検査を受け、補聴器が合うと言われたら、認定補聴器技能者がいる店で試聴・調整をしてから決めましょう。医療費控除や助成も、多くは医師の書類が出発点です。

選び方と試聴の流れを見る補聴器相談医を探す（学会の名簿）

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例：両耳・1台20万円・5年で買い替え・10年分

総額は約101.9万円（本体40万円×2回＋電池代 年約2.2万円×10年）、年あたり約10.2万円です。補聴器相談医の書類をそろえて医療費控除を受けると、税が2回分で約9.1万円戻り、実質は約92.8万円（年あたり約9.3万円）になります。

このサイトの使い方

  1. 耳鼻咽喉科（補聴器相談医）を受診して、補聴器が必要か相談する（選び方と流れ）
  2. 上の計算表に片耳・両耳と価格帯を入れて、総額の見当をつける（価格帯）
  3. 身体障害者手帳の対象か、自治体の助成があるかを確かめる（補装具費・自治体の助成）
  4. 認定補聴器技能者がいる店で試聴・調整し、見積額で計算し直す（認定店）
  5. 購入した年の確定申告で医療費控除を受ける（医療費控除）

記事一覧

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